日本の大企業が陥りやすいDXの5つの「罠」とは？

2018年に経済産業省（以下、経産省）が発表した「DXレポート」以降、企業の間で急速にDXの取り組みが広がりつつあります。しかし、すでにDXが定着している企業もあれば、罠にはまって停滞している企業、さらにそもそも取り組みを始めていない企業もあります。

企業はどのようにDXと向き合うべきなのか？IT戦略立案・実行のコンサルティングを行うアイ・ティ・アールの内山悟志氏が、日本企業のDXの現状と今後取るべきステップについてわかりやすく解説します。